年収別の手取りはいくら?(早見表)
年収300万円の手取りは約240万円、500万円は約394万円、1,000万円は約727万円です。東京都・39歳以下・扶養なし・令和8年分の税制で、上の計算機と同じ方法で計算しています。年収をタップすると、その年収で計算機が開きます。
| 年収(額面) | 手取り(年) | 手取り(月) | 手取り率 |
|---|---|---|---|
| 200万円 | 1,645,040円 | 137,086円 | 82.3% |
| 250万円 | 2,041,936円 | 170,161円 | 81.7% |
| 300万円 | 2,400,072円 | 200,006円 | 80.0% |
| 350万円 | 2,787,364円 | 232,280円 | 79.6% |
| 400万円 | 3,168,344円 | 264,028円 | 79.2% |
| 450万円 | 3,547,936円 | 295,661円 | 78.8% |
| 500万円 | 3,942,268円 | 328,522円 | 78.8% |
| 550万円 | 4,285,592円 | 357,132円 | 77.9% |
| 600万円 | 4,662,100円 | 388,508円 | 77.7% |
| 650万円 | 5,038,232円 | 419,852円 | 77.5% |
| 700万円 | 5,308,756円 | 442,396円 | 75.8% |
| 750万円 | 5,634,764円 | 469,563円 | 75.1% |
| 800万円 | 5,947,640円 | 495,636円 | 74.3% |
| 850万円 | 6,296,600円 | 524,716円 | 74.1% |
| 900万円 | 6,615,812円 | 551,317円 | 73.5% |
| 950万円 | 6,944,924円 | 578,743円 | 73.1% |
| 1,000万円 | 7,274,324円 | 606,193円 | 72.7% |
| 1,200万円 | 8,561,896円 | 713,491円 | 71.3% |
| 1,500万円 | 10,239,416円 | 853,284円 | 68.3% |
| 2,000万円 | 12,999,844円 | 1,083,320円 | 65.0% |
手取り(月)は年間の手取りを12で割った金額です。賞与がある人は、毎月の振込額はこれより少なく、賞与月に多くなります。
手取り月◯万円に必要な年収は?
手取りが月30万円になる年収は456万円、月40万円は622万円からです(東京都・39歳以下・扶養なし・令和8年分の税制、賞与は月割り)。1万円刻みで計算して、手取りが月その金額以上になる最も低い年収を出しています。
| 手取り(月) | 必要な年収 | そのときの手取り(月) |
|---|---|---|
| 15万円 | 220万円 | 150,307円 |
| 20万円 | 297万円 | 200,207円 |
| 25万円 | 378万円 | 250,392円 |
| 30万円 | 456万円 | 300,044円 |
| 35万円 | 535万円 | 350,135円 |
| 40万円 | 622万円 | 400,402円 |
| 45万円 | 713万円 | 450,242円 |
| 50万円 | 808万円 | 500,477円 |
| 60万円 | 990万円 | 600,444円 |
使い方
- 年収(または月収)を入力 — 月収を選んだ場合は自動的に×12した年収で計算します
- お住まいの都道府県を選ぶ(健康保険料率が都道府県ごとに違うため)
- 39歳以下か40〜64歳かを選ぶ(40〜64歳は介護保険料が加わります)
- URLに条件を付けて開くと、その条件の手取りが最初から表示されます(例:
/tedori/?income=6000000&pref=大阪府で年収600万円・大阪府)。計算機の下の「この条件のURLをコピー」でも作れます
手取りはどうやって計算する?
手取りは、額面(総支給額)から社会保険料・所得税・住民税を差し引いた金額です。
手取り = 額面 −(社会保険料 + 所得税 + 住民税)
このツールでは、次の3ステップで計算しています。
- 年収 ÷ 12を報酬月額として、社会保険料を計算します(協会けんぽ・選んだ都道府県の2026年度料率。厚生年金18.3%を労使折半、雇用保険は労働者負担0.5%、40〜64歳は介護保険1.62%、子ども・子育て支援金0.23%を上乗せ)
- 所得税 = 給与所得 − 社会保険料 − 基礎控除 に速算表を適用し、復興特別所得税2.1%を加算します(令和8年度税制改正後の基礎控除104万〜62万円の段階制と、給与所得控除の最低保障74万円を適用。年収660万円未満の給与所得は所得税法別表第五どおりの値)
- 住民税 = 入力した年収(2026年の所得)にかかる令和9年度分の額です(所得割10% + 均等割等5,000円(森林環境税を含む) − 調整控除。非課税の判定は1級地の基準)
出典: 協会けんぽ 令和8年度の都道府県ごとの保険料率 / 国税庁 タックスアンサーNo.2260 / 国税庁 No.1410 給与所得控除 / 国税庁 No.1199 基礎控除 / 国税庁 令和8年度税制改正Q&A(令和8年5月)
手取りは額面の何割?
年収200万〜700万円なら額面の約75〜83%、年収1,000万円で約73%、2,000万円で約65%です(上の早見表と同じ条件)。社会保険料が額面の約14〜16%を占め、そこに所得税・住民税が所得に応じて数%〜十数%上乗せされるためです。年収が上がるほど税率も上がる(累進課税)ため、年収が高い人ほど手取り率は下がっていきます。
このツールの前提(かならず確認)
- 給与収入のみ・扶養なし・基礎控除と社会保険料控除のみのモデルです
- 賞与は月割り(年収÷12)として計算しているため、実際の賞与の配分によって社会保険料が変わり、手取りも多少変動します
- 住民税は入力した年収(2026年の所得)にかかる令和9年度分の額で、「同水準の年収が続いている前提」の近似です(実際の住民税は前年の所得に課税されます)。非課税の判定は1級地(東京23区など)の基準で、2・3級地の自治体では非課税になる年収がやや低くなります
- 扶養控除・生命保険料控除・iDeCo・住宅ローン控除などがある人は、税額がこの結果より少なくなり、手取りは増えます
よくある質問
月々の給与明細と金額が合わないのはなぜ?
このツールは年収を12等分したモデルで計算しています。実際は、賞与の配分、残業代の変動、住民税の天引き額(前年所得ベースで6月に改定)、40歳到達による介護保険の開始などで月ごとの手取りは変わります。
新卒1年目の手取りが多いのはなぜ?
住民税が引かれていないためです。住民税は前年の所得に課税されるので、社会人1年目は住民税が天引きされず、2年目の6月から1年目の所得にかかる住民税の天引きが始まり、その分手取りが減ります。
このツールに入っていない控除にはどんなものがある?
扶養控除・配偶者控除、生命保険料控除、iDeCoの掛金(全額が所得控除。掛金は原則60歳まで引き出せません)、住宅ローン控除、医療費控除、ふるさと納税(寄附額のうち2,000円を超える部分が所得税・住民税から差し引かれる)などです。いずれもこのツールの計算には含まれていないため、これらがある人は実際の税額がこの結果より少なくなります。
2026年(令和8年度)の税制改正で手取りは増えた?
増えています。令和8年分から給与所得控除の最低保障が74万円(年収220万円以下)に、基礎控除が最大104万円(合計所得489万円以下)に引き上げられ、同じ年収でも所得税が下がりました(令和8年12月1日施行・令和8年分から適用。給与から毎月引かれる源泉徴収は11月分まで改正前の税額表のままなので、差額は年末調整で戻ります)。このツールは改正後の令和8年分で計算しています。