使い方
- 貸借対照表の数字(総資産(総資本)・純資産・流動資産・流動負債・固定資産)と、損益計算書の数字(売上高・営業利益・経常利益・当期純利益)を入力する
- 当座資産の内訳(現金預金・受取手形・売掛金・有価証券)がわかれば入力する(合計しかわからない場合は、いずれか1つの欄にまとめてよい)
- 期首の総資産・純資産がわかる場合は「期首の総資産・純資産も入力する」にチェックを入れて入力すると、総資本回転率・ROA・ROEが期首・期末の平均で計算される
- 入力すると同時に、9つの指標がその場で計算される。年平均成長率(CAGR)は下の別の欄で、初期値・最終値・年数を入力して計算する
- 計算欄はURLに条件を付けて開ける(例:
/zaimu-shihyo/?ta=100000000&eq=60000000&ca=45000000&cl=30000000&fa=48000000&rev=200000000&op=10000000&ord=12000000&ni=9600000)。計算欄の下の「この条件のURLをコピー」でも作れる
財務指標の計算方法は?(早見表)
このツールで計算する指標の計算式と、財務省の資料・日本取引所グループ(JPX)の用語集での説明は次のとおりです(「%」「×100」は省略した簡略な式で示しています)。年平均成長率(CAGR)は、下の「年平均成長率(CAGR)の計算方法は?」で説明する数式で計算しています。
| 指標 | 式 | 何を見る指標か | 出典 |
|---|---|---|---|
| 自己資本比率 | (純資産－新株予約権)÷総資本 | 財務体質の健全性 | 財務省 |
| 流動比率 | 流動資産÷流動負債 | 短期的な債務の支払能力 | 財務省 |
| 当座比率 | 当座資産÷流動負債 | 短期的な債務の支払能力(より厳密に) | 財務省 |
| 固定比率 | 固定資産÷純資産 | 固定資産がどの程度自己資本でまかなわれているか | 財務省 |
| 売上高営業利益率 | 営業利益÷売上高 | 収益性 | 財務省 |
| 売上高経常利益率 | 経常利益÷売上高 | 収益性 | 財務省 |
| ROA(総資本利益率) | 利益÷総資本 | 総合的な収益性 | 財務省・JPX |
| ROE(自己資本当期純利益率) | 当期純利益÷自己資本 | 株主から調達した資金と社内に留保した利益で、どの程度の利益をあげているか | 財務省・JPX |
| 総資本回転率 | 売上高÷総資本 | ROA(総資本利益率)を分解したときの要素の1つ | 財務省 |
| 年平均成長率(CAGR) | (最終値÷初期値)の(1/年数)乗－1 | 毎年同じ割合で増えた(減った)と仮定した1年あたりの率 | — |
財務省の資料では、総資本利益率(ROA)は売上高利益率と総資本回転率の2つに分解できると説明されています(総資本営業利益率＝売上高営業利益率×総資本回転率)。ただしこのツールは、この2つに分解した計算結果までは表示していません(それぞれの指標の値を個別に確認できます)。
ROEとROAの違いは?
ROA(総資本利益率・総資産利益率)は、利益を総資本(総資産)で割った指標で、会社に投下された資金全体を使ってどれだけ効率的に利益を上げているかを見ます。ROE(自己資本当期純利益率)は、当期純利益を自己資本(純資産から新株予約権を除いた金額)で割った指標で、株主が出したお金と過去の利益の蓄積を使ってどれだけの利益を上げているかを見ます。分母が「総資本」か「自己資本」かが違います。
ROAは分子に使う利益の種類を選べます。財務省の資料では、分子の利益に何を用いるかによって総資本営業利益率・総資本経常利益率などと呼ぶと説明され、日本取引所グループ(JPX)の用語集では、分子の利益に営業利益・経常利益・当期純利益などが使われると説明されています。このツールでは3種類とも計算して表示します。たとえば営業利益10,000,000円・経常利益12,000,000円・当期純利益9,600,000円・総資産100,000,000円の場合、ROAは営業利益ベースで10%、経常利益ベースで12%、当期純利益ベースで9.6%になります。
財務省の資料では、ROA(総資本利益率)・ROE・総資本回転率の分母は期首と期末の平均です。日本取引所グループの用語集も、ROEは当期純利益を前期と当期の自己資本の平均値で割ると説明しています。ただし期首の数字がわからないことも多いため、このツールでは期首を入力しなければ期末の数値だけを使った簡易的な値で計算し、期首の数字も入力すれば期首・期末の平均で計算します。たとえば当期純利益9,600,000円・期首の純資産90,000,000円・期末の純資産110,000,000円(平均100,000,000円)の場合、ROEは9.6%です。総資本回転率も同じ考え方で、売上高200,000,000円・期首の総資本80,000,000円・期末の総資本120,000,000円(平均100,000,000円)の場合、総資本回転率は2回になります。
自己資本の範囲は、財務省の資料と日本取引所グループの用語集で異なります。財務省の資料(2007年度調査以降)は純資産から新株予約権だけを除きますが、日本取引所グループの用語集は、純資産の部合計から株式引受権・新株予約権・非支配株主持分の3項目を除いたものを自己資本としています。このツールは新株予約権だけを入力する形にしているため、連結決算で非支配株主持分がある会社は、日本取引所グループの定義による値とこのツールの値にずれが出ることがあります。
自己資本比率とは?
自己資本比率は、総資本のうち純資産(新株予約権を除く)の占める割合で、財務省の資料では企業の財務体質の健全性を図る尺度と説明されています。総資本は「負債+特別法上の準備金+純資産」の合計で、貸借対照表の「資産合計」欄と同じ金額になります。
2007年度の調査以降、財務省の定義は純資産から新株予約権を除いて計算しますが、2006年度以前の調査では純資産をそのまま使っていました。新株予約権がない会社ではどちらの定義でも同じ値になりますが、新株予約権がある会社では値が変わります。たとえば純資産60,000,000円・総資本100,000,000円・新株予約権5,000,000円の場合、2007年度以降の定義では自己資本比率は55%、2006年度以前の定義では60%になります。このツールは両方の値を表示します。
純資産がマイナス(債務超過)の場合、自己資本比率もマイナスの値になります。たとえば純資産-2,000,000円・総資本80,000,000円なら、自己資本比率は-2.5%です。このツールは、このようにマイナスの値もそのまま計算します(0にしたり、計算を打ち切ったりしません)。一方で、総資本が0円以下の場合は割り算そのものが成り立たないため、自己資本比率は新旧どちらの定義でも「計算できません」と表示します。
流動比率と当座比率の違いは?
流動比率は、1年以内に現金化が予定される流動資産が、1年以内に支払いを要する流動負債に対してどれだけあるかを示す、短期的な支払能力の指標です。当座比率は、流動資産の中でも特に早く現金化できる当座資産(現金預金・受取手形・売掛金・有価証券の4項目の合計)だけを使って計算する、より厳密な指標です。当座資産は流動資産の一部なので、同じ会社の数字なら当座比率は流動比率以下の値になります。
当座資産の内訳をすべて分けて入力する必要はありません。合計額しかわからない場合は、いずれか1つの欄にまとめて入力しても計算できます。たとえば合計8,000,000円・流動負債4,000,000円の場合、当座比率は200%です。
固定比率は、純資産(自己資本)に対する固定資産の割合で、財務省の資料では、固定資産がどの程度自己資本でまかなわれているかを見る尺度と説明されています。固定比率は、純資産が0円以下(債務超過を含む)の場合、「計算できません」と表示します。自己資本比率とは異なり、マイナスの値をそのまま出すのではなく、指標の意味が成り立たないケースとして扱う設計です。たとえば固定資産48,000,000円・純資産-2,000,000円の場合、固定比率は計算できませんと表示されます。
年平均成長率(CAGR)の計算方法は?
年平均成長率(CAGR)は、最初の値から最後の値まで、毎年同じ割合で増えた(または減った)と仮定したときの、1年あたりの変化率です。式は次のとおりです。
たとえば初期値1,000,000円が2年後に1,210,000円になった場合、年平均成長率は10%です。反対に数字が縮んだ場合はマイナスの値になり、たとえば初期値1,000,000円が2年後に810,000円になった場合は-10%、3年後に0円になった場合(すべて失った場合)は-100%です。
初期値が0円以下のとき、年数が0以下のとき、最終値がマイナスのとき(黒字から赤字に転じた場合など)は、この式では年平均成長率を計算できません。たとえば初期値100円が最終値-50円になった場合は「計算できません」と表示されます。最終値がちょうど0円になった場合は、上のとおり-100%として計算できます。
上の式は、元金が1年ごとの複利で増えるときの元利合計(元金×(1＋年利率)の年数乗)を、年利率について解いた式と同じ形です。投資の元本・最終額を年利に換算する計算は利回りKAZOERUの「投資の年利」でも行えます。会社の売上高・利益・総資産など、複数年にわたる推移であればどんな数字にも使えます。
このツールの前提(かならず確認)
- 会計基準(日本基準・IFRSなど)の違いや、連結決算・単体決算の違いは判定せず、入力した数字をそのまま計算に使います
- 業種ごと・企業規模ごとの平均値や「良い・悪い」の目安は載せていません(業種によって水準が大きく異なるためです)
- ROE・ROAを「売上高利益率×総資本回転率」などに分解した計算結果は表示していません
- 日本取引所グループの自己資本利益率(ROE)の定義が除く「株式引受権」「非支配株主持分」の入力欄はありません。これらがある連結決算の会社は、同グループの定義による値とこのツールの値がずれることがあります
- 新株予約権は期末の金額を1つだけ入力する形にしています。期首と期末で新株予約権の金額が変わっている場合、期首・期末平均のROEはこの金額を共通の値として使う簡易的な計算になります
- 消費税(税込・税抜)の統一は行いません。貸借対照表・損益計算書の数字をそのまま入力してください
- 表示する金額・割合は入力された数字をもとに機械的に計算するだけです。実際の経営判断は、顧問の税理士・中小企業診断士など専門家にご確認ください
よくある質問
連結決算と単体決算、どちらの数字を入れればいいですか?
業種ごとの平均値や「良い水準」は載っていますか?
総資本と総資産は違うものですか?
当座資産の内訳(現金預金・受取手形・売掛金・有価証券)が一部しかわかりません。
指標がマイナスの値になることはありますか?
「計算できません」と表示されるのはどんなときですか?
出典
自己資本比率・流動比率・当座比率・固定比率・売上高利益率・総資本回転率・ROA・ROEの定義と計算式: 財務省 財務総合政策研究所「法人企業統計からみえる企業の財務指標」
自己資本比率・自己資本利益率(ROE)の定義(新旧の定義の違いの確認): 財務省 財務総合政策研究所「キーワードで見る法人企業統計」
ROE(自己資本当期純利益率)の定義: 日本取引所グループ(JPX)「用語集「自己資本当期純利益率」」
ROA(総資産利益率)の定義(利益の種類を選べる点の確認): 日本取引所グループ(JPX)「用語集「総資産利益率」」
比率を期末時点の数字で算出する扱いの参考: 中小企業庁「中小企業の経営指標(平成11年度調査) (4)経営指標の見方」
当サイトは民間のサイトで、財務省・中小企業庁などの公的機関や日本取引所グループが作成・監修したものではありません。個別の経営判断が必要な場合は、税理士・中小企業診断士など専門家にご確認ください。